大日本印刷（
だいにっぽんいんさつ、英語表記
Dai Nippon Printing Co., Ltd., 通称
DNP）とは日本の
印刷会社で、過去には
活字供給も手がけていた。
本社は
東京都。
凸版印刷と並んで、日本の印刷業界2強の一角。1950年代より印刷技術を元手にして他分野進出を図り、建材分野へ進出したのに始って、情報産業や生活産業、
エレクトロニクス分野へ進出している。拠点は日本を中心にニューヨークやロンドン、上海、シドニーなど全世界に広がる。
概略
秀英舎は佐久間貞一を中心に宏仏海、大内青巒、保田久成が共同出資して、活版での印刷会社として東京京橋の弥左衛門町に創立した。秀英とは、イギリスを越えて秀でるとの意である。佐久間が大教院の教会新聞発行を引継ぎ、その印刷のために活版所を買い取ったのが由来である。秀英舎は主に新聞印刷や、中村正直の「西国立志編」の活版による再版などに代表する書物の印刷会社として発展した。
その頃活字の供給は
印刷局と築地活版のみが行っており、創立当初は活字を購入していたが、
1881年、保田の創案のもと、字母（父型）を購入し活字の自家鋳造を開始、更に
1882年、山下町に製文堂を設置、それを本格化させた。築地活版や印刷局の書体を受け継ぐ五号系統と、筆跡新しい初号系統のニ書体はここで形成された。明治30年代は中葉のことである。後に秀英体（秀英型とも。特に初号系統をいう）と呼ばれた書体群で、活版印刷減衰の後も、写植書体やディジタル・タイプとして覆刻され、また、大日本印刷の書体としてポイント制活字、ベントン母型を経ながらも使用され続けている。
もう一つの源流である日清印刷は東京専門学校（後の
早稲田大学）の印刷所として創立した。しかし、一般の印刷も引き受けるようになり、1907年に会社組織をつくり、工場も設置したのである。創立に関わったのは
高田早苗らであった。
1913年のオフセット印刷など、積極的な技術開発も試みた。
そして1935年、両社は合併し、大日本印刷と名前を変えた。その後も日本精版（現･大阪工場）、弘益印刷（現・DNP中部）、北日本印刷（現・DNP北海道）などと合併して全国規模に拡大した。
2003年を以って、活版印刷からは撤退した。
秀英体
秀英体という呼称には製文堂が整備した号数活字の書体に加えてポイント活字として新規開発された数種の書体、戦後ベントン向けに開発された書体の二種が該当する。前者は、更に初から四、六号の系と五号の系とに分類でき、前者は製文堂で開発された書体、後者は築地活版の明治10-20年代の五号活字を享け、印刷局のかなを混合するなどして調整した書体であった。
最初活字を購入していたのが、母型を買い自家鋳造するようになり、そして父型の開発を始めたのが1890年代中葉であった。まず四号の開発から始まり、明治30年中葉に大体の完成を見せるが、開発は大正にまで及んだ。五号以外の初号から六号は、築地活版の活字を享けつつも、自社独自の風の書体であった。五号の系は1902年ごろ、新活字に改まった。
号数活字はサイズ毎に書体が全て異なっていた。また、二号から六号までには太かながあった。秀英舎の活字書体は、明朝体のラインナップがよく知られるが、そのほかにも、電気版などの図版、罫、ゴシックや隷行草などから髭文字などの雑書体の開発もなされていた。電気版は
日露戦争の号外などで用いられたし、雑書体は明治後期から第二次世界大戦前まで盛んに開発されていた。
明治終期に築地活版がポイント活字を提唱したのを享け、
ポイント活字の開発を行った同社は、外注などで号数を相当するサイズにほぼそのまま鋳込んだほかに、新設のサイズに書体を新しく作ったが、1948年から60年後半に、A1書体と呼ばれるベントンやパンチなどの機械式活字母型彫刻機向けの書体が新作され、その後の写植書体や電子書体の開発に使われた。
写植書体として、
写研より初号活字を覆刻した「秀英明朝 (SHM)」が発売されたほか（1981年）、
モリサワより「秀英三号」、「秀英五号」のファミリーが発売された（モリサワの書体はコンピュータ・フォントとしても発売されている）。戦後のベントン書体は大日本印刷の印刷物に幅広く用いられ、大日本で印刷を続けていた印刷物を電子化する際に書体も大日本のものを合わせた。慣れた書体を使いたいという要望から電子書籍のソフトウェアに搭載したりするなどの展開が見られる。また、ディスプレイむけに低解像度用の書体も開発されている。
2007年に「平成の大改刻」と称して、本文用の明朝3書体のリニューアル、見出し用書体「秀英初号明朝」のデジタル化に取り組む。2007年から2009年にかけて完成の予定。一般販売も予定されている。
不祥事
- 2003年3月、コンサルタント長屋稔氏が行う工場指導会で、工場長が長屋氏から批判され、左遷される。その後、長屋氏の批判を逃れるため、指導会の開催時に仕掛品をトラック20台に載せて工場の周辺で待機させていることが発覚。株主代表訴訟へ。他工場では、消防査察の際に、同様の行為がある。
- 2007年2月21日、同社が扱うJACCSカード会員の個人情報15万件が流出していたことが明らかとなった。警視庁は同社がソフト開発を委託した企業に勤務していた元プログラマを窃盗の容疑で逮捕している。
- 2007年3月12日、同容疑者により、同社が販促用ダイレクトメール業務委託を受けて預かっていた個人情報の一部、43社分の個人情報863万件以上が流出していたことが明らかとなった。個人情報の流出に関するお詫びとお知らせ…公式発表 大日本印刷 2007年3月12日付。
- 2008年10月31日、大手食品加工メーカー伊藤ハムは、東京工場（千葉県柏市）にて製造された商品（ソーセージ）の一部からトルエンが検出された問題で、大日本印刷の関連会社ＤＮＰテクノパック 狭山工場が製造した包装用フィルムにトルエンが残留していたことが原因と発表した。伊藤ハム：検出トルエン、包装用フィルムに付着…原因発表 毎日新聞 2008年10月31日付検出トルエン、お詫びとお知らせ…公式発表 大日本印刷 2008年11月2日付。
主な工場
主な関連会社
参考文献
脚注
外部リンク
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出典:「フリー百科辞典ウィキペディア」(2009-01-01)
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