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KDDI株式会社(ケイディーディーアイかぶしきがいしゃ、英称: KDDI CORPORATION)は、日本の大手電気通信事業者である。

概要

NTTの最大のライバル企業、いわゆる新電電 (NCC) の最大企業として認知されているが、前身企業のひとつで合併時に多くのインフラや資産が継承された国際電信電話 (KDD) があり、1953年に国際通信網整備のために電電公社から分離・設立された特殊会社であったため、事実上はNTTと同根の企業ともいえる。ただ、このことについては、現在のKDDIが旧DDI(第二電電)を存続会社として各社を合併したことも関係してか、認知度は高くはない。
事業としては、直収電話(メタルプラス) 、全ての区分でマイライン登録が可能な中継電話国際電話携帯電話(auブランド)、プロバイダ(個人向けISPはau one netとして、法人向けは「KDDI」ブランドでサービスを展開)、衛星電話インマルサットイリジウム)などの電気通信役務を行う。また、旧KDDに由来するNHKワールド・ラジオ日本北朝鮮向け短波放送しおかぜ」の電波を送信している八俣送信所茨城県古河市)や、国際通信を行うKDDI山口衛星通信センター山口県山口市)、海底ケーブルなどを保有している。
日本国内において、固定通信移動体通信を一社(同一の法人)で行っているのは、唯一KDDIだけである。

識別番号

事業者識別番号は国内向け電話(市内、長距離、携帯電話)が0077、国際電話は001である。
日本高速通信株式会社(TWJ、テレウェイ)の識別番号0070は、2002年6月末をもって終了し、現在はフリーフォン(事業者対象の通話料着信者払いサービス)とDOD(データオンデマンド)サービス(いずれも新規は受け付けていない)のみに使用されている。
第二電電株式会社(DDI)の国際電話の識別番号0078は、2004年2月29日をもって終了した。
旧KDD株式会社(KDD)の国内電話(市内、長距離)の識別番号001(1円電話)は、2005年8月31日をもって終了した。
なお、国際オペレータ通話0051は、利用者の激減に伴い2010年3月末でサービス終了予定である(ジャパンダイレクト等も同時終了)

沿革

現在のKDDIは、2000年10月1日に、
の3社合併により誕生した。合併は、三社の主な株主であった京セラとトヨタ自動車の包括的な事業提携により実現した。2001年には、沖縄を除く旧DDIセルラー系携帯電話会社を統合した「エーユー」も吸収合併し、2006年には、業務提携相手の東京電力が傘下に持つ法人向け通信サービス会社パワードコムを吸収合併して、今日に至っている。
社名は、KDD・DDI・IDO三社の合併という意味であり、それ以上の意味は込められていない。
なお、合併発表時までNTTが旧KDDの第3位株主として株式を8.42%保有していたため、ライバルが株主になることを懸念して合併までの間にNTT保有分の株式の売却処分が行われた。また、合併後の出資比率の調整のため、合併直前にトヨタ自動車によって旧DDIへの第三者割当増資を実施した。

旧KDD系

  • 1953年 3月24日 - 国際電信電話株式会社(KDD/Kokusai Denshin Denwa Co., Ltd.)が国際電信電話株式会社法(昭和27年法律第301号)に基づき設立。
  • 1979年1980年 - 国際電信電話株式会社による、国際電話料金値下げ要求阻止の為の汚職事件が発覚。同社が多額の金品や海外旅行費などを国際電話料金を監視していた郵政省幹部に送っていたことが判明し、警視庁が当時の同社社長(元郵政省幹部で天下り)や社長室長を贈賄容疑などで逮捕。贈賄を受けた郵政省幹部らを収賄容疑で逮捕した(KDD事件)。
  • 1984年 11月16日 - 日本高速通信株式会社(TWJ、テレウェイ/Teleway Japan Corporation、後にTeleway Corporation)設立。※トヨタ自動車、日本道路公団主体。
  • 1997年ごろ、英文企業名称の代わりに、コーポレートタイトル「KDD ; Japan's Global Communications」と名乗り始める。
  • 1998年 7月30日 - 電気通信分野における規制の合理化のための関係法律の整備等に関する法律(平成10年法律第58号)の施行により国際電信電話株式会社法廃止。
    • これにより、KDDは特殊会社ではなくなり、国内電話事業に進出。(国際電話の課金体系と同じ6秒単位で課金される(ハドソン料金)「1円電話」として、国内全国6秒1円で通話が出来た。所ジョージが「001番KDD」のコマーシャルで宣伝していた。)
  • 1998年 12月1日 - 国際電信電話株式会社を存続会社としてトヨタ自動車の子会社の日本高速通信株式会社と合併し、ケイディディ株式会社(KDD Corporation)となる。同時に郵政省共済組合(9.26%)についでトヨタ自動車が第2位株主(8.42%)となり、トヨタが役員を派遣し経営に参加する。

旧DDI・セルラー系

  • 1984年 6月1日 - 第二電電企画株式会社設立。
  • 1985年4月 - 第二電電企画株式会社が第二電電株式会社(DDI/Daini Denden Inc.の略だが実際の英文社名はDDI Corporation)と商号変更。
  • 1987年 6月1日 - 関西セルラー電話株式会社設立。
  • 1987年10月 - 九州セルラー電話株式会社設立。
  • 1987年11月 - 中国セルラー電話株式会社設立。
  • 1988年4月 - 東北セルラー電話株式会社設立。
  • 1988年5月 - 北陸セルラー電話株式会社設立。
  • 1988年7月 - 北海道セルラー電話株式会社設立。
  • 1989年4月 - 四国セルラー電話株式会社設立。
  • 1991年 6月1日 - 沖縄セルラー電話株式会社設立。(この会社のみ単独で株式を店頭公開。その流れでジャスダック証券取引所に上場。 そのため現在もセルラー・IDOグループの内、唯一KDDIに吸収されていない)

旧IDO

1987年3月にトヨタ自動車主体で、東京電力をはじめ地域電力会社などの参加で「日本移動通信(にっぽんいどうつうしん)株式会社」として設立。当初は、NTTと同じハイキャップ方式を展開したが、IDOは米国からの圧力もありDDIセルラーと同じくTACS方式も導入、さらにデジタル(PDC)方式を導入。一時期携帯電話の通信方式として3方式を同時に運用していた為に、ホストコンピュータも木に竹をつぎ足すような状態であった。その後1998年改善された。
  • 1987年 3月9日 - 日本移動通信株式会社(IDO/NIPPON IDOU TSUSHIN CORPORATION、後にIDO Corporationに変更)が設立。
  • 1988年12月 - ハイキャップ方式(大容量方式=NTT方式)自動車電話サービス開始
  • 1989年5月 - 携帯電話「ハンディフォン」サービス開始
  • 1990年9月 - 世界最軽量(当時)の携帯電話「ハンディフォンミニモ」サービス開始(ミニモ=イタリア語にて小さいの意味)
  • 1991年10月 - TACS方式(モトローラ方式)のサービス開始。DDIセルラーと全国におけるローミングネットワーク体制を本格的に開始。
  • 1994年6月 - デジタル(PDC)方式のサービス開始
  • 1999年4月 - デジタル方式のcdmaOneをDDIセルラーと共に全国シームレスネットワークの完成。ハイキャップ方式終了。
  • 2000年7月 - DDIセルラーとの統一ブランド「au」を導入。
  • 2000年9月 - TACS方式終了。これで第一世代携帯電話は日本から姿を消す。
  • 2000年10月 - 第二電電、KDD、日本移動通信の三社が合併。

KDDI発足以後

  • 2000年 10月1日 - 第二電電株式会社を存続会社としてケイディディ株式会社及び日本移動通信株式会社と合併し、株式会社ディーディーアイ(DDI CORPORATION)となる。また、通称・ロゴマークとして「KDDI」を採用。本社は東京都千代田区一番町8番地(旧DDI本社)とした※。
  • : ※ただし、事実上の本社(経営管理機能)は旧KDD本社である「KDDIビル」(新宿区西新宿2丁目3番2号)の方へ集約させた。そのため、新会社発足の式典および記者会見は旧KDD本社で10月2日に実施しているhttp://itpro.nikkeibp.co.jp/members/NCC/NEWS/20001002/2/。旧DDI本社には、携帯電話事業部門等が入った。
  • 2000年 11月1日 - 携帯電話事業のセルラーグループ各社は、関西セルラー電話株式会社を存続会社として九州セルラー電話株式会社、中国セルラー電話株式会社、東北セルラー電話株式会社、北陸セルラー電話株式会社、北海道セルラー電話株式会社及び四国セルラー電話株式会社と合併し、株式会社エーユー(au)となる。
  • 2001年 3月31日 - 株式会社ディーディーアイが株式会社エーユーを株式交換により完全子会社とする。順次全国のauショップのシステム統合を実施。
  • 2001年 4月1日 - 株式会社ディーディーアイが、ケイディーディーアイ株式会社(KDDI CORPORATION)に商号変更する。同時に本社を東京都千代田区一番町8番地(旧DDI本社)より旧KDD本社へ移転。
  • 2001年 10月1日 - ケイディーディーアイ株式会社が株式会社エーユーを合併。
KDDI本体での事業に移行したことによって携帯電話サービスauの広報用ロゴを「au by KDDI」とし、マークの配色を赤色からオレンジ色主体のものに変更した。
  • 2002年 11月1日 - ケイディーディーアイ株式会社がKDDI株式会社と商号変更する(ローマ字商号の解禁により)。
KDD時代から引き継がれてきた専用線やIP-VPNなど企業向け通信サービスのブランド名「ANDROMEGA」の国内での使用を中止(アメリカ、ヨーロッパなどの国際通信ソリューションサービスとしては継続)。
  • 2003年 3月31日 - au、PDC方式終了。
  • 2003年5月 - 本社機能、東京地区の業務拠点を東京都千代田区飯田橋3丁目10番10号(ガーデンエアタワー)に移転・集約させる。
  • 2004年 10月 - 子会社4社を統合しKDDIネットワーク&ソリューションズを設立。
  • 2005年 3月25日 - KDDI株式会社が携帯電話事業のツーカーグループ各社(株式会社ツーカーセルラー東京、株式会社ツーカーセルラー東海、株式会社ツーカーホン関西)を株式交換により完全子会社とする。
  • 2005年 10月1日 - KDDI株式会社を存続会社として、株式会社ツーカーセルラー東京、株式会社ツーカーセルラー東海、株式会社ツーカーホン関西を吸収合併。
  • 2006年 1月1日 - KDDI株式会社を存続会社として、業務提携相手の東京電力が傘下に持つ株式会社パワードコムを吸収合併。株式交換により、東京電力京セラトヨタに次ぐ大株主となり、東京電力など電力系の通信インフラを活用しサービスの向上を図ることとなる。
  • 2006年 3月 - ジャパンケーブルネットと同社の持株会社であるジャパンケーブルネットホールディングスの株式セコム丸紅から譲り受け、傘下に収める。
  • 2006年 8月 - BTとともにKDDI&BTグローバルソリューションズを設立。
  • 2007年 6月 - ジャパンケーブルネットとジャパンケーブルネットホールディングスの株式富士通から譲り受け、両社を連結子会社化。
  • 2007年 8月29日 - WiMAX事業準備・運営会社「ワイヤレスブロードバンド企画株式会社」を設立。(9月27日には同社にインテルJR東日本京セラ大和證券三菱東京UFJ銀行が増資。)
  • 2007年 10月1日 - KDDIネットワーク&ソリューションズから会社分割で法人のシステムソリューション業務、法人向け通信事業の営業部門を移管する。(KDDIネットワーク&ソリューションズは、衛星携帯電話専業会社へ移行)
  • 2008年 3月1日 - ワイヤレスブロードバンド企画を「UQコミュニケーションズ株式会社」に社名変更。準備会社から事業会社に移行。
  • 2008年3月31日 - 携帯電話事業のツーカーがサービスを終了。
  • 2008年4月1日 - 芸能プロダクションアミューズ」と合弁で、携帯電話向け楽曲配信、音楽CDおよびDVD製作、楽曲管理等の音楽レーベル事業を目的とするメディアエンターテインメント企業「株式会社A-Sketch(エー・スケッチ)」 を設立http://www.a-sketch.com/。また中部電力の子会社だった中部テレコミュニケーション(CTC)の株式の80.5%を取得し子会社化。
  • 2008年6月25日 - 通信事業者として初となる銀行代理業許可を取得。所属銀行はじぶん銀行
  • 2008年7月1日 - KDDIネットワーク&ソリューションズを吸収合併。

海外でのKDDI

1970年代後半から1980年代後半に、旧KDDの海外現地法人として、主に日本人、日本法人向けに開業したのが始まりである。主に国際通信サービス、国際電報、データセンター(TELHOUSE)などのシステムインテグレーション、 ANDROMEGAやGlobridgeなどの国際通信網を活用したICTインフラのコンサルティングおよび構築、運用、保守、現地通信サービス導入時のサポート、各種通信機器の提供、インターネットサービス、携帯電話の貸し出し、帰国時のサービス移行手続き、国際オペレーション通話、KDDIの海外におけるカスタマーセンター(ヘルプデスク)業務(日本語対応)などを行っている。(詳細:KDDI海外拠点紹介サイトKDDIグローバルソリューションサービス紹介サイト

KDDIアメリカ

KDDIアメリカ(英文名称 : KDDI America, Inc.)は、1989年6月29日に設立されたKDDIの96.8%出資(間接出資を含めれば100%)の米国法人子会社である。電気通信業務を中心事業としている。ニューヨーク マンハッタンに本社がある。なお、データセンター業務を担う子会社にTelehouse America社がある。 KDDI国際電報サービス「でんぽっぽ」は当社によって提供されている。
  • KDDIモバイル
KDDIモバイル(英文名称 : KDDI Mobile)は、KDDIアメリカの米国内での携帯電話業務の商標である。在米日本人を主な対象者としている。

KDDIヨーロッパ

英国を拠点とする現地法人http://www.eu.kddi.com/jp/。日本語、英語で通信サービス(ADSL インターネット、携帯電話、国際電話)を提供している。KDDIの欧州・アフリカの統括拠点である。
関連会社にTELHOUSEヨーロッパ、スウィフトコール(英国内初の低価格総合通信会社)がある。

KDDIドイツ

KDDIドイツは、デュッセルドルフに本社を置く現地法人http://www.kddi.de/。日本語、ドイツ語で通信サービス(ADSL インターネット、携帯電話、国際電話)を提供している。

KDDIフランス

KDDIフランスは、パリに本社を置く現地法人http://www.fr.kddi.com/。日本語、フランス語で通信サービス(ADSL インターネット、携帯電話、国際電話)を提供している。

KDDIイースタンヨーロッパ

ロシアを中心に東欧圏でのサービス提供を目的に設立。本社はロンドンにあるが、営業拠点は、2006年8月開設のサンクトペテルブルク支店、2008年7月にはモスクワ支店が開設されている。

KDDI中国

2001年10月19日、KDDI中国(北京凱迪迪愛通信技術有限公司、英文社名:KDDI China Corporation)をKDDI 80%、トヨタ通商 20%の投資で設立。中国大陸にはほかに、上海、大連、深セン、広州などに事務所がある。

KDDI台湾

KDDI台湾台灣凱訊電信股份有限公司)は、1999年12月24日に現地法人化されたKDDIの100%出資の台湾法人子会社である。ITサポートサービスを主な事業としている。保守サービス、IT関連機器販売、事務所通信環境構築、PHS販売、ネットワークの構築、データセンター

KDDIシンガポール

http://www.kddi.com.sg/ 1989年9月28日に設立。なお、2008年10月に海外データセンターサービス子会社「TELEHOUSEシンガポール」が発足している。 事業内容は通信サービス(通信設備ベース免許保有)
  • 国際専用回線サービス (Globridge)
  • 国際フレームリレー回線サービス
  • IP-VPNサービス
  • システムインテグレーション(SI)サービス
  • データセンターサービス

KDDI香港

KDDI香港日本凱訊(香港)有限公司)は、1988年に設立された、KDD(当時)の100%子会社。国際電話やインターネットサービスを香港において手がけている。

ギャラリー

画像:KDDI 飯田橋ビル.jpg|KDDI飯田橋本社(ガーデンエアタワー) 画像:KDDI Osaka.jpg|KDDI大阪支社ビル 画像:KDDI Office Building Shinjuku 2007-01.jpg|西新宿・KDDIビル(同社の登記上の本店) 画像:KDDI Designing Studio.JPG|KDDIデザイニングスタジオ(原宿)

関連項目

  • KDDIの運営主体企業(大株主)
    • 京セラ (前身企業DDIの大株主)
    • トヨタ自動車 (前身企業KDD←日本高速通信の大株主、IDOの親会社)
    • 東京電力 (通信インフラ関係の業務提携相手で大株主。前身企業IDOの第二位株主。東電子会社の法人向け通信会社「パワードコム」は2006年1月1日KDDIが吸収合併)
  • KDDIが運営する事業
    • au(携帯電話事業)
    • ひかりone(戸建て、マンション向けの光ファイバーサービス)
    • コミュファ(戸建て、マンション向けの光ファイバーサービス。中部テレコミュニケーション買収に伴い承継)
    • メタルプラス(直収電話、ADSLサービス)
    • au one net(インターネットプロバイダ。旧「DION」)
    • マイライン
    • 衛星電話事業(現KDDI MSATビジネス営業部が担当。かつては、法人営業担当の子会社(旧KDDIネットワーク&ソリューションズ←旧KDDI-MSAT)と共同で展開していた)
      • インマルサット(主に船舶上の通信手段として活用)
      • イリジウム(衛星携帯電話:旧DDIの時代に会社本体(米国)の経営破綻で一度は撤退したが、本体の再建と顧客の要望によって復活)
    • KDDIスーパーワールドカード(海外でも使えるプリペイドカード)
    • 001国際モバイルトーク(各携帯キャリアから無料登録で国際電話が可能)
    • モバイル決済推進協議会
    • じぶん銀行三菱東京UFJ銀行と共同で設立したケータイ向けネット銀行。銀行免許取得前の社名は「モバイルネットバンク設立調査株式会社」)
    • UQコミュニケーションズ(2008年3月1日に社名変更。旧社名「ワイヤレスブロードバンド企画」)
    • 電報サービス「でんぽっぽ」 (提供会社はKDDIエボルバ
    • マルチマッチングBB(ゲームのネットワーク対戦サービス)
  • かつて運営した事業
  • その他

イメージキャラクター

※同社が運営する事業のイメージキャラクターについてはau、ひかりoneを参照。

スポンサー番組

一社提供および90秒以上

  • Music LoversNNN系列30局フルネット、2006年10月スタートの音楽番組で一社提供)
  • 木曜ナイトドラマytv制作、NNN系列全国ネット、2008年10月スタート、前半のみ一社提供)

60秒

30秒

日本テレビ系列
TBS系列
フジテレビ系列
テレビ朝日系列
テレビ東京系列

ラジオ

テレビ・ラジオ過去に提供

  • ブロードキャスター(週ごとに前半と後半を交代。おもに企業CMが中心だが、auのCMをオンエアする場合もある。社会科ナゾ解明TVひみつのアラシちゃん!へ移行)
  • メントレG(2007年4月~2008年3月)
  • テレビ朝日・ABC金曜9時枠の連続ドラマABCテレビ朝日の共同制作、2006年4月の再設に伴いスポンサーに、劇中に登場する携帯電話等を供給していた(2008年春はスポンサーを降りたのにもかかわらず携帯電話はソフトバンクではなくauを供給していた)。2007年3月まで60秒。2008年春の放送第一回目と最終回にソフトバンク(最終回はディズニーモバイルも)がスポンサーになっていたが、それ以外は携帯電話会社スポンサーなし)
  • 踊る!さんま御殿!!(2007年9月~2008年2月まで降板。3月に1週だけ)
  • 真相報道 バンキシャ!(2008年3月まで)
  • 金曜ロードショー
  • スタ☆メン(番組終了の2007年3月25日まで)
  • ザ!世界仰天ニュース(2007年3月まで)
  • ナイナイサイズ!(日本テレビ)
  • トリビアの泉(レギュラー時代の末期)
  • リンカーン (TBS)
  • まるまるちびまる子ちゃん(2007年9月第1週のみ)
  • 新報道プレミアA★(2007年9月まで 土曜プレミアムへ移動)
  • 水10!★(一時期のみ)(番組終了の2007年9月26日まで)
  • FUTURE HITS (TOKYO FM・JFN系)
  • JFN ALL NEW! CAMPAIGN 2007(TOKYO FM・JFN系)(2007.2.26~2007.4.1)
  • au DOWNLOAD MUSIC CHART(TOKYO FM・JFN系)(一社提供、2005.10~2008.9)
  • ジャンプ!○○中★(2008年1月を除く)
  • 人生が変わる1分間の深イイ話
  • THE M(2008年5月~7月(7月のみ提供クレジットなし))
  • 渡る世間は鬼ばかりTBS、第8シーズン以降(2006年4月以降)よりスポンサーを務めており、劇中に登場する携帯電話等を供給】2008年9月まで。ウンナン極限ネタバトル! ザ・イロモネア 笑わせたら100万円に移行
  • TBS木曜9時枠の連続ドラマ(TBS 上記の「渡る世間は鬼ばかり」も含む 劇中に登場する携帯電話等を供給)2008年9月まで。ウンナン極限ネタバトル! ザ・イロモネア 笑わせたら100万円に移行
  • テレビ朝日木曜ドラマ(劇中に登場する携帯電話等を供給)2008年9月まで。10月からはNTT docomoに変更。
  • ザ・ベストハウス123(2007年4月~2008年6月まで降板 1週のみ)
  • 輝く!日本レコード大賞(2006年(第48回)、2007年(第49回)のみ。2008年(第50回)よりイー・モバイルに変更)

旧KDD提供番組

中村が所属するDREAMS COME TRUEが旧DDIのイメージキャラクターに選ばれたために、番組を降板した。
合併後もしばらく番組は継続された。

旧DDI提供番組

  • 補足
    • 報道系番組では企業CMをすることが多く、バラエティー、ドラマはauのCMがほとんどである。また音楽系番組は「LISMO!」のCMをほとんどやっている。またスポットCMではauのとメタルプラス電話のCMをよくやっている。

その他

  • フジテレビ月曜9時枠の連続ドラマ(月9)
    • 番組スポンサーに含まれないが、2007年春より協力しており、劇中で使用される携帯電話は主にauの端末(ただし、『ガリレオ』等の一部の作品では劇中で使用される携帯電話はauではなく、主にドコモの端末の場合もある)になっている。
  • 愛の劇場TBS系)
    • 番組スポンサーに含まれないが、2006年度より協力しており(例・『吾輩は主婦である』、『結婚式へ行こう!』等の一部の作品)、一部劇中で使用される携帯電話は主にauの端末(ただし、『家に五女あり』等の一部の作品では劇中で使用される携帯電話はauではなく、主にドコモの端末の場合もある)になっている。
  • 24時間テレビ「愛は地球を救う」(日本テレビ系)
    • 2008年・第31回より協賛スポンサーとして参加。なお、この年はauのイメージキャラクターである仲間由紀恵がパーソナリティを務める。

外部リンク

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出典:「フリー百科辞典ウィキペディア」(2009-01-01)
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