レコード会社は、
レコード（音楽ソフト）を
制作・販売する企業である。「レーベル」「音楽ソフト制作会社」などの呼び方もある。
レコード会社の役割
19世紀末にレコード産業が誕生してから1930年代頃までは、レコード会社は
蓄音機（
ハードウェア）の製造・販売と、その蓄音機で再生できる
レコード（
ソフトウェア）の製造・販売の両方を行っていた。その後、蓄音機の製造・販売は電器メーカーが行うことが一般化し、レコード会社は音楽ソフトの制作・販売に特化することになった。
音楽ソフトを消費者の手元に届けるまでには、作詞・作曲・録音（レコーディング）・製造（プレス）・流通の過程がある。レコード会社の中にはこれらを全て自社でまかなうものもあるが、その一部を大手に委託しているレコード会社も多い。レコード会社の最低限の要件は、録音・製造の資金を出すことである。一般にレコード会社は録音資金を出すことによって
原盤権を取得するが、原盤権を
音楽家（
作曲家や
歌手など）が保持し、レコード会社はその販売ライセンスを得てビジネスを行う場合もある。また、レコード会社によっては、
演歌を中心に専属の作曲家や歌手などを抱え、
芸能プロダクションとして機能しているところもある。
レコード会社の呼び方
レコード産業黎明期には、その担い手は蓄音機とレコードの両方を製造・販売する企業であり、「レコード会社」という言葉はこれらの企業を指すのに使われた。
レコード産業が発展すると、蓄音機の製造には携わらず、音楽ソフトの制作・販売のみを手がける企業が徐々に登場するようになった。これらの企業も「レコード会社」と呼ばれる一方で、蓄音機の製造を行わない会社にこの呼び方はふさわしくないという考え方から「
レコードレーベル（または略してレーベル）」という呼び名も生まれた。
レーベルとは、レコードの盤面中央部に貼られるラベル紙のことであり、狭義にはそのラベル（及びジャケット）に記載されるブランド名のことである。当時はひとつのレコード会社がひとつのレーベルしか持たず、会社名とレーベル名は一致していたので、レコード会社のことを“レーベル”と称することは理にかなっていた。
しかし、第二次大戦後のアメリカの好景気を受けて、中小のレコード会社が次々と誕生したことから事情が変わってきた。これらの中小企業のオーナーたちは、自分のレーベルがある程度の成功を収めると大手レコード会社に売却した。大手レコード会社は、買収した中小レコード会社の過去の音楽作品を再発する際にはそのレーベル名を使用することが多かった。レーベル名と音楽作品とが消費者のイメージの中で強く結びついていることに配慮した為である。こうして、ひとつのレコード会社が複数のレーベル名を使い分ける習慣ができた。
この変化によって、法人を示す呼び名として“レーベル”という言葉は的を射ないものとなったわけだが、この呼び名は特に業界関係者の間で今も広く使われている。既に慣習化しているという理由に加え、“レコード会社”という名称はアナログ・レコードを想起させる為、
CD時代には似合わないこともその一因であろう。
こうした用語の混乱を回避する為には“音楽ソフト制作会社”という呼び方が無難だが、堅苦しい印象を与えるせいか、経済紙など以外ではあまり使われていない。
メジャーとインディーズ
メジャーは一般に資本規模が大きく、多数の
音楽家を抱えるレコード会社を指す。アメリカでのより詳細な定義では、アメリカ全土に独力で配給できる配給網を所有する企業（現在では“企業グループ”と呼んだ方が適切であろう）のことである。アメリカでメジャーと呼ばれる企業グループが世界の音楽業界を語る際にもそのままメジャーと呼ばれるのが一般的である。
日本においては事情が異なり、
日本レコード協会に入会しているレコード会社をメジャーと呼ぶ。
エイベックス・
コロムビア・
キングレコード・
ポニーキャニオン・
ビクターなど、世界の4大メジャー以外のレコード会社であっても日本ではメジャーとされているのは、このためである。また、メジャーから初めて作品を発売することを、
メジャー・デビューと呼ぶ。
これに対し、インディーズとは、アメリカ（および
海外）では4大メジャーから資本的に独立しているレコード会社（配給自体はメジャーに委託していることが多い）を指す。日本では、日本レコード協会に入会していないレコード会社およびレーベルを指す。インディーズはメジャーの流通網には乗らないため、一般的なレコード店での入手は難しかった。しかし、原楽器、
VIVID SOUND、
ダイキサウンドなどインディーズ・レーベルを専門に扱うレコード卸企業の出現により、これらのレコードは一般的なレコード店でも以前と比較して入手が容易となった。
日本のレコード物流は、
日本レコードセンターもしくは
JARED（ジャレード）の二社が業務を受託していることが多い。そのため、この二社のうちいずれかが物流を受託しているという事実をもってメジャーとみなす解釈も存在する。しかしながら、インディーズ流通大手の一社であるダイキサウンドの物流業務は日本レコードセンターが受託している。このことから、レコード物流が大手二社によって取り扱われているかどうかをもって、メジャーおよびインディーズの線引きをするのは適切とは言いがたい。
レコード店にとって、メジャー（流通のみをメジャーが受託するインディーズ商品を含む）およびインディーズとの線引きの明確な基準は、いったん発注して仕入れた商品が返品できるかどうかによる。メジャーの多くは商品の返品を受けつけているが、インディーズは商品の返品を受けつけない場合が多い。
日本での販売形態
メジャーレーベルから発売されているCD及び音楽DVDの多くはレコード店と呼ばれる専門店、
スーパーマーケットや
家電量販店、
書店や
ビデオレンタルショップなどで販売されている。日本の場合、
再販制度の関係上、スーパーやディスカウントストアで売られているCDでも定価販売が基本だが、店舗によってはサービス券や
ポイントカードで事実上の値引き販売を行っている店舗も多い。
プロモーション
1980年代後半になるまではシングル、アルバム共にテレビコマーシャル（CM）はほとんど放送されていなく、もっぱら宣伝手段は雑誌広告や店頭ポスターがメインだったが、1990年代に入ってavexが深夜に大量にCMを放送し、それに追随する形で他社もCMも流していった。
通信販売
- 1970年代には早くもレコードの通信販売が登場したが、既存店舗の圧力でさほど増えなかった。しかし、1980年後半にはテレビショッピング等で洋楽オールディーズのCD-BOXの通信販売が増え始めていた。これらのほとんどは当時の日本の著作権法で海外の原盤権が30年で切れていたため、古い音源を使用してCD化していた。
- 1990年後半からは「CDNOW」（2002年で閉鎖）、「amazon.co.jp」などのネット通販でレコード店でも買えるようなシングル、アルバムが購入可能になった。
日本のレコード会社
欧米のレコード会社
欧米の大部分のレコード会社は、以下の4大メジャー（“ビッグ4”）のいずれかに属している。日本の大手レコード会社にも、これらの企業の日本法人もしくはこれらの企業と日本の企業との合弁会社が多い。
尚、かつてはメジャー・レコード会社の会社数や顔ぶれは現在とは異なっていた。
1998年～2005年7月
1996年～1997年
1988年～1995年
1986年～1988年
1979年～1985年
1973年～1978年
1970年～1972年
1968年～1969年
1965年～1968年
1957年～1964年
1940年～1957年
1938年～1939年
1934年～1937年
1931年～1934年
1929年～1930年
～1928年
関連項目
外部リンク
れことかいしや
主要関連用語
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