フリーエージェント（Free Agent）とは、所属
チームとの
契約を解消し、他チームと自由に契約を結ぶことができる
スポーツ選手のことである。
FAと略す。
広義には
自由契約選手を指すが、近年は狭義として特別な移籍自由の
権利を持つ選手を指す言葉として使われる。また、無制限フリーエージェント（Unrestricted Free Agents、略称UFA）と制限付きフリーエージェント（Restricted Free Agents、略称RFA）の2種類が存在し、リーグによってはUFAのみの場合と、両方が併存する場合がある。RFAがある場合でも一般に「フリーエージェント」「FA」と言えばUFAを指す。
日本プロ野球
日本
プロ野球では、日本プロフェッショナル野球協約の規定に従い、NPBが定める条件を満たした選手でいずれの球団とも選手契約を締結する権利を持った選手をフリーエージェントと称し、その権利を与える
制度を「フリーエージェント（FA）制」という。前所属球団も含めていずれの球団との契約も可能にする権利を与えるもので、他球団への移籍を前提とする制度ではない。
概要
出場選手登録（一軍登録）145日を1年として換算し、累計9年（通算1305日）経過で権利を取得できる。ただし、
ドラフト逆指名制度（現在は適用停止中）を利用してプロ入りした選手は累計10年が必要である（2003年以降9年に短縮）。1シーズンに145日以上一軍登録されても、145日までしかカウントされない。また、登録日数が145日に満たないシーズンが複数ある場合は、それらを合算して145日ごとに1年として計算される。途中で所属球団が変わっても引き継いで計算される。
パシフィック・リーグでは
プレーオフでの登録日数もカウントされる。
権利を行使する場合は、
日本シリーズ終了の翌日から、
土・
日・
祝日を除く7日以内に
コミッショナー宛に
文書で申請する。8日目の
午後3時にコミッショナーより「FA宣言選手」として公示され、翌日より国内外全ての球団と契約交渉を行うことが可能となる。
FA宣言選手として公示された選手のFA権利再取得は、残留・移籍を問わず4年後。FA宣言選手として公示されなければ権利は翌年以降に持ち越される。
また、外国人枠の選手がFA権を取得すると、行使しなくても翌シーズンからは外国人枠から外され、一般の日本人選手と同等の扱いになる。
FAにおける制約・補償
年俸
FA宣言した選手の翌シーズンの年俸は現状維持が上限。減額は無制限であり、通常の減額制限を超えての減額も可能である。
年俸調停の申請はできない。
年俸上限が現状維持なのは複数球団による過度な獲得競争を防止するためだが、契約年数や出来高払い（インセンティブ契約）、2年目以降の年俸の上昇に制約は無い。FA宣言した選手はほぼ例外なく複数年契約を結び、2年目以降に年俸が上昇する契約内容であることが多い。しかし、FA制度導入以後、これを使って移籍した選手が好成績を上げて成功した例は極めて少なく、ほとんどの場合は結果を残せずに終わっている。制度によって億単位に高騰した契約金や年俸に対して成績が全くつり合っていない点には、経営者サイドやファンの間でも疑問の声が多く、プロ野球改革の議題の一つになっている。
契約金
FA宣言した選手は年俸とは別に契約金を得ることが出来る。前球団に残留する場合は上限無し、移籍した場合は翌シーズンの年俸の半額が契約金の上限となる。契約内容によっては契約金無しの場合もある。
獲得人数
直前のシーズンまで他の球団に在籍していたFA選手と翌年度の選手契約を結べるのは各球団2名までである。FA宣言前からその球団に所属していた選手はこれに含まれない。また特にFA宣言選手の数が多い年はその限りではなく、以下のようになる。
- FA選手21人以上30人以下 - 3人まで
- FA選手31人以上40人以下 - 4人まで
- FA選手41人以上 - 5人まで
移籍に関わる補償
FA選手がFA権利を行使して他球団へ移籍した場合、移籍先球団は前球団に対して金銭、もしくは選手での補償をしなければならない。
- 金銭補償 - 移籍先球団は初めてFAを使用して移籍した選手ならば旧年俸の80%、2度目以降の場合は40%を前球団へ支払わなければならない。
- 選手補償 - 前球団は移籍先球団が保有する支配下選手のうちプロテクトした28名の選手+外国人選手を除いた中から選手1名獲得することが出来る。ただし前球団が選手による補償を求めない場合は前記金銭補償の50%（つまり初回40%、2回目以降20%）の金銭補償を持って選手補償にかえることが出来る。移籍先球団が複数名と契約して選手による補償が重複した場合は、移籍先球団と同一連盟内の球団が優先される。同一連盟内であれば同年度の勝率が低い順に前球団に優先順を設ける。
つまり実際の補償としては以下の2通りとなる。
- 移籍したFA選手の旧年俸の1.2倍。2度目以降のFAでは旧年俸の0.6倍。
- 移籍先球団がプロテクトした選手以外の選手1人とFA選手の旧年俸の0.8倍の金銭。2度目以降のFAではプロテクト外選手1人+旧年俸の0.4倍の金銭。
補償に関する日程は、まずFA選手と移籍先球団との選手契約締結がコミッショナーより公示された日が起点となり、2週間以内にまず移籍先球団がプロテクト28名と外国人選手を除いた選手名簿を提示する。この後起点より40日以内に全ての補償を完了しなければならないが、金銭補償に限り前球団の同意があれば40日を延長することができる。
FA宣言した年の翌々年の
11月30日まで日本のプロ野球球団と契約を交わさなかった選手のうち、翌
12月1日以降に日本のプロ野球球団と選手契約を交わした場合は、前球団への補償を必要としない。FA宣言により他国のプロ野球球団へ移籍し、1年後に日本のプロ野球球団へ移籍する場合は、最後に在籍した日本の前球団への補償が確実に必要となる。
2002年にFA宣言して
アメリカメジャーリーグの
ニューヨーク・メッツに移籍し、同シーズン限りで退団した
小宮山悟がこの規定に該当したために、日本のプロ野球球団から敬遠され
2003年シーズンを棒に振る、という事例が起きている。
海外プロ野球球団への移籍に対する補償は未整備状態であり、問題点の1つとなっている。
新制度（2008年以降）
主な変更点は以下の通りである。
- 取得期限の短縮
- 現役の選手については国内への移籍に限り8年、2007年のドラフト以降に入団した選手については、高校生が8年、大学生・社会人が7年と短縮されている。ただし、現役選手の海外への移籍については現行の9年のままとなっている。
- 移籍に関わる補償の大幅な軽減
- 各球団ごとに日本人選手の年俸順に上位3位までをA、4位から10位までをB、11位以下をCとランク付けし、Aは年俸の80％または人的補償＋50％、Bは年俸の60％または人的補償＋40％、Cは人的・金銭共に補償なしと大幅な軽減がされている。
- 獲得人数の緩和
- Cランクの選手については、人数に制限なく獲得することが可能となる。
なお、かねてより獲得期限の短縮と補償の撤廃を訴え続けてきた選手会側は、実質初めてとなる譲歩案であることと、見直しの機会を設けていることを評価して試行には合意しているものの、未だ改革は不十分であるとして今後も交渉を続けていく方針である。
故障者選手特例措置制度
日本プロ野球では2007年より故障者選手特例措置制度（こしょうしゃせんしゅとくれいそちせいど）を導入している。これは、特定の条件を満たした選手の出場選手登録日数を救済する制度である。
2月1日から
11月30日の間にグラウンド上で発生した故障が原因で出場選手登録を抹消されたために、その年の出場登録日数が145日に達しない選手について、登録抹消を起点として二軍の公式戦に出場するまでの日数のうち、最大60日までがその年の出場選手登録の日数に加算される。シーズン中に数回に渡って登録抹消が起こった場合も、累計60日まで計算され、加えられる。
前提条件として、前年の出場選手登録が145日以上であることが必要である。この制度により出場登録日数が加算された場合、翌年は適用の対象外となる。
この制度によってFA権を取得した初めての選手は中日（現：
シカゴ・カブス）の
福留孝介。
2008年はいずれもソフトバンクホークスの
大村直之（海外FA権）と
多村仁（国内FA権）がこの制度で権利を取得した。
FA権を行使し他球団へ移籍した選手
※太字は現役選手
10年選手制度
概要
プロ入りから10シーズン以上現役選手として同一球団に在籍した者は「自由選手」として表彰され、所属球団を自由に移籍する権利が与えられた。
1952年の改正後は、10シーズン以上現役選手として球団に在籍した者に対しコミッショナーが10年選手に指名した。10年間同一球団でプレーした「A級」と、複数球団で10年間プレーした「B級」に大別された。A級は「
ボーナス受給の権利」か「自由移籍の権利」のどちらか任意の権利を与え、B級は「ボーナス受給の権利」を与えた。また、A・B級双方とも
引退試合の主催権利が与えられた。再取得は3年後。
10年選手の権利
1952年改正以前は表彰と移籍権利のみ。以下は1952年改正後の権利。
- 引退試合
- 現役時代に顕著な功績を残した10年選手は、所属球団との合意の下、希望する地域において毎年11月15日以降に引退試合を主催することができた。非公式試合であり、試合開催による収益金を得ることも認められた。引退選手複数人共同で催すこともできたが、その場合も1試合のみ。
- トレード拒否
- 10年選手をトレードに出す場合は、事前に本人の同意（書面）が無ければ不可とされた。
- ボーナス受給
- ボーナス（今で言う再契約金）を受け取ることができた。当初は無制限だったが、1959年3月の改定でA級選手のボーナスに限り、移籍なら1.5倍まで、残留なら2倍までと制限された。
- A級選手の移籍
- A級10年選手に指名された選手はその年の12月16日以降、自由に球団を移籍することができた。この権利は1度のみで再取得は不可。移籍した場合、新球団は旧球団に対し、新年俸の半額を譲渡金として支払った。
10年選手制度により他球団へ移籍した選手
- :この年に持ち上がった2リーグ分立騒動に際し、「契約の切れた10年選手の移籍については、選手の自由意思に任せる」とのセ・パ申し合わせに従い、毎日の勧誘に応じて移籍した。
- :この年、A級10年選手の権利を得た田宮はボーナスを貰うつもりでいたが、当時のコミッショナー機関が「A級権利でボーナスを得て残留すればその選手はA級のままであり、移籍自由の権利は残る」との見解を示した。本来、A級権利のどちらを行使しても再取得時にはB級になり、権利もボーナス受給だけになるはずだったが、当時はこの部分が明文化されておらず、このコミッショナー見解が正式とされてしまった。近い将来移籍してしまう可能性のある選手にボーナスは出せないと考えたタイガースのフロントはボーナスの金額交渉に消極的になり、最終的に田宮側に契約意思が無いことを通知、田宮はやむなく移籍権利を行使して移籍した。
-
1959年オフ
-
大友工 読売ジャイアンツ→近鉄バファロー
-
飯尾為男 東映フライヤーズ→大毎オリオンズ
- :田宮の一件以後規約が一部改正され、「A級10年権利でボーナスを得た場合、3年後の再取得時にはB級となるが移籍権利は残る。ただし、移籍交渉の順番はシーズンの順位によるウェーバー方式。交渉拒否は2度まで」とされた。金田は1959年にA級10年選手の権利を行使してボーナスを貰っており、1963年にB級13年選手として移籍権利を含めて再取得した。この年は行使せず保留して迎えた1964年シーズンオフ、国鉄がサンケイに球団を譲渡。監督問題でサンケイ新フロントと対立した金田は前年保留したB級選手制度の移籍権利を行使した。この年の順位は下から中日、国鉄、広島、巨人、大洋、阪神であり、金田は拒否権を2度使って巨人へ移籍した。
メジャーリーグベースボール
MLBのFA権は、日本のプロ野球と言葉の指す意味合いとはやや異なる。契約の切れた選手はすべてフリーエージェントとなるため、解雇などにより自由契約となった選手も特別には区別されずフリーエージェントという扱いになる。また、取得年数などに違いがある。日本の最短9年に対して、1年を172日とし、およそ6年分にあたる計1032日（
故障者リスト登録期間も含む）メジャー登録された選手が取得できる。
FAの補償はドラフト指名権の譲渡で行われている。対象者が多いため、FAによる移籍は日本のプロ野球などと比べても盛んである。
また、
マイナーリーグにもFA制度がある。期間はメジャーと同一の6年で、メジャー40人枠に入れなかった選手が対象となる。
シーズンオフにFAとなる選手を抱えている球団は、オフに他球団との獲得競争にさらされ、選手を失うリスクを背負う。その対策として、優勝争いでさらなる戦力補強を必要としている球団にFAになる前にトレードし、見返りに金銭や若手選手をもらう場合もある。
特に、シーズンの途中で事実上優勝争いから脱落した球団では、FAとなる選手を交換要員としていかに有望な若手選手を引っ張って来られるかが
GMの腕の見せ所ともいえる。
優勝争いをしている球団にとっては即戦力を手に入れられるメリットはある。しかし、オフにFA権を行使して移籍される可能性があり、また、交換要員に若手有望株（プロスペクト）を要求される可能性が高く、中長期的にみれば大きなデメリットを抱える可能性もある。
MLBにおけるFA補償制度の仕組み
メジャーリーグにおいては、FAによって移籍した選手の補償として翌年のドラフト指名権が譲渡される。これはFA制度が始まって2年後の
1978年ドラフトからである。ここでは2007年-2008年シーズンにおける制度に基づいて説明する。
球団が補償を受けるためには、
12月1日までにFAとなった選手の移籍先が決定するか、移籍先が決まってない場合には当該選手への
年俸調停を申請する必要がある。FAとなった選手すべてが補償の対象となるわけではない。毎年オフ、野球データ分析会社エライアス・スポーツ・ビューローがMLB機構の委託を受けて、直近2シーズンの成績を元に各選手のポジション別（先発投手、救援投手、捕手、二塁手・三塁手・遊撃手、一塁手・外野手・指名打者の5部門）のランク付けを行っている。各部門上位20%がAランク、上位21%〜40%がBランク、それ以外がランク無しとなる（かつてはCランクも存在した）。なお、同一ランク内でも細かな順位が付けられている。
Aランクの選手を失った球団は、移籍先球団の1巡目指名権に譲り受け、加えて補償ラウンド指名権（1巡目と2巡目の間に指名できる権利、通称サンドイッチ・ピック）も1つ得られる。ただし、全体1位から15位までの指名権は保護され、この場合は2巡目指名権が代わりに譲渡される。
Bランクの選手を失った球団は、移籍先球団からは指名権は得られないが補償ラウンド指名権を1つ得られる。
ランク無しの選手に関しては一切の補償は無い。
複数のAランク選手と契約した場合、よりランク内順位の高い選手の移籍元球団に1巡目指名権が譲渡される。以降、ランク内順位にあわせて2巡目、3巡目と指名権が譲渡される。また、1球団が契約できるFA選手の数は各ランクの選手の人数に合わせて上限が設けられる。
日本プロバスケットボール
日本プロ
バスケットボールでは
bjリーグで導入しており、bjリーグが定める条件を満たした選手でいずれの球団とも選手契約を締結する権利を持った選手をフリーエージェントと称し、その権利を与える
制度を「フリーエージェント（FA）制」という。
概要
あるシーズンのレギュラーシーズンにおいて80％以上の試合に出場選手登録（ベンチ登録）され、そのシーズンの数が累積で3シーズンに達すると選手はフリーエージェントの権利が発生する。ただし、出場選手登録試合数がレギュラーシーズンの80％に満たないシーズンがある場合は、それらのシーズンの出場選手登録試合数をすべて合算し、80％に達したものを1シーズンとして計算される。また、移籍（トレード）された場合、移籍元球団及び、移籍先球団での実績を通算する。
レギュラーシーズン終了後、権利を取得した選手はbjリーグによって公示され、その公示された選手は、プレイオフ終了後から宣言期間内（約1週間）に、所属球団を通じてbjリーグにFA権行使を宣言した上で翌日よりドラフト会議の直前まで交渉が可能になる。
FA宣言選手として公示された選手のFA権再取得には、2シーズン、80％以上の出場選手登録が必要。
FAにおける制約・補償
一時金
FA宣言選手には年俸の他にサラリーキャップ対象外の一時金の支払いが認められる。前年基本報酬の50％が上限となる。
獲得人数
直前のシーズンまで他の球団に在籍していたFA選手と翌年度の選手契約を結べるのは各球団2名までである。FA宣言前からその球団に所属していた選手はこれに含まれない。
移籍に関わる補償
FA選手を獲得した球団は、移籍元に対して前年基本報酬の50％を支払う。これはFA権行使選手との交渉終了日以降に契約締結した場合でも支払う。
FA権を行使し他球団へ移籍した選手
NBA
NBAの場合他のリーグとは異なりFA権取得年数というシステムは存在しない。契約終了やNBAの権利放棄ウェーバーの手続きに従って解雇された場合、あるいは
NBAドラフトの資格を有していたにも関わらず指名されなかった選手を総称してフリーエージェントと呼ぶ。新人の場合最長4年、新人以外も最長7年でFAとなる。RFAあり。
RFA
RFAの選手は、他球団が提示したオファーシートと同額の契約を、元球団が提示した場合、契約の優先権は元球団になる。元球団がRFA選手を引き止める事を一般に「マッチ（match）」と言う。
選手をRFAにするには、球団は6月30日までに「クオリファイング・オファー」を提示する必要がある。他球団のオファーシートにサイン後、15日以内に所属していたチームがオファーシートと同額を提示すれば「マッチ」となり、元球団と選手は契約することになる。「マッチ」しなければ、サインした球団へ移籍となる。
ドラフト1巡目選手が結ぶルーキー契約を4年終了した場合の5年目、またはリーグ所属3年未満の選手に制限が認められる。
NFL
NFLの場合、FA権取得年数経過後に契約が切れた時点でフリーエージェントとなる。RFAあり。
UFA
NFLに4年以上在籍するとUFAの資格を取得する。契約が切れるとどの球団と自由に契約ができ、それ以降は契約が切れるたびに何度でもFAになる。
UFA選手は、7月22日までは自由に交渉ができる。しかし、6月1日に元球団が「tender offer」を提示していて7月22日までに新球団と契約しなかった場合、7月23日以降は元球団が独占交渉権を持つ。「tender offer」を提示されていなければ、完全に自由な交渉ができる。
RFA
NFLに3年在籍し、チームとの契約が切れるとRFAの資格を取得する。RFAの場合、元球団に残留を実現するための権利が与えられる。
まず、RFA選手は元球団から「クオリファイング・オファー」という1年契約を提示され、移籍の際に元球団への補償金額が決まる。「クオリファイング・オファー」がない場合、その選手はUFAとなる。
そのRFA選手の獲得を希望する球団の「Offer Sheet」にRFA選手がサインした場合、元球団は7日以内に、その「Offer Sheet」と同等以上の契約を提示することで、移籍を阻止できる。この権利を「第一拒否権（Right of First Refusal）」と呼ぶ。
もしそれを提示せずに移籍を許可した場合、「クオリファイング・オファー」次第で元球団は移籍先球団からドラフト指名権を受け取る。
RFA選手が他球団と交渉できるのは、NFLドラフトの8日前まで。所属球団が第一拒否権を行使する期限はその1週間後、すなわちドラフトの前日である。
「クオリファイング・オファー」分の金額は、サイン前であってもサラリーキャップに加算される。
NHL
NHLでは、選手のFA権取得可能年齢があり、これまでは31歳だったが、2007-08年のシーズン終了後に27歳に引き下げられる。新人選手は入団7年後、それ以外は4年後にFA権取得可能となる。
RFAの場合、前年年俸の75％（クオリファイング・オファー）を提示することにより、元チームはその選手の権利を保有することができる。契約期限は12月1日とし、この期限までに契約できなかった選手は、同シーズンのNHLでプレーすることはできない。
外部リンク
日本プロ野球
日本プロバスケットボール
主要関連用語
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